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札幌産婦人科不妊治療



不妊治療について
    子供を持ちたいと願い、定期的に性交がある夫婦において、
    1〜2年経過しても妊娠しない状態が続くと「不妊」と定義されます。
    厚生労働省の調査によると、子供ができる年代の夫婦の約1割、
    およそ140万組には子供がいないと言われています。
    しかし、不妊治療を受けている夫婦は推計で、30万組に過ぎません。
      「子供を持つことに夫婦の気持ちが一致しない」
      「治療をしてまで子供は持たなくても良いと思っている」
      「どの病院を受診したらよいか分からない」
      「不妊治療は費用が沢山かかるというイメージがある」
    と不妊治療を行わない理由も様々です。
   (検査の大半と治療の一部は健康保険が適用できます)。
札幌産婦人科
夫婦の気持ちが確かめ合えたなら
    不妊治療は、精神的・肉体的に女性の負担が大きい治療であるため、
    夫婦の話し合いと合意、夫のサポートが不可欠です。
    お互いの協力体制が確認できたら、不妊治療の専門医にご相談ください。
    高齢出産は昔よりも安全になりましたが、
    一般に女性が若いほど不妊治療の成功率は高くなります。
    女性が精神的に追い詰められた状態にならないためにも、
    心にゆとりが持てる、早い段階での検査が望まれます。
札幌産婦人科
妊娠の仕組み
    いち月経周期にて妊娠する確率は、平均15%前後です。
    受精は卵管内で行われ、卵管は受精卵を子宮へ運びます。
    月1回の排卵期に性交すると妊娠の確率があがります。
    排卵の正確なタイミングを予測することは極めて難しいため、
    排卵予定日の前後1週間程度を、「排卵期」と考えて
    その期間に性交を行うことで受精の確率を高めます。
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不妊の原因
    不妊治療を受ける場合、はじめに検査を行い、不妊原因の特定をします。
    原因を把握した上で、患者さまの不妊期間や年齢を考慮して
    治療法を選択します。
    ・タイミング療法
    ・人工授精(AIH)
    妊娠が成立しない場合は、腹腔鏡検査(手術)や体外受精
    ・胚移植も検討します。
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主な不妊の原因
    不妊の原因は様々ありますが、主だったものは下記の通りです。(一例)
 女性  卵管因子、排卵因子、子宮因子、頸菅因子
 男性  造精機能障害、精子輸送路の閉塞、
 勃起障害、射精障害
    ※検査では不妊につながる医学的な原因が見つからないこともあります。
     このような場合、先ず考えられるのが性交のタイミングです。
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不妊治療の種類
 原因治療  タイミング療法、薬物療法、外科手術
 迂回治療  人工授精(AIH)、体外受精(IVF-ET)、顕微授精(ICSI)
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北海道特定不妊治療費助成事業のご案内
    当院は北海道知事より指定された特定不妊治療指定医療機関です。
札幌産婦人科
    不妊治療を受けている方の経済負担の軽減を図ることを目的として、
    実施されている事業です。対象となる治療内容や対象者など、
    ご確認いただき不妊治療の経済的面のサポートにご活用下さい。
札幌産婦人科
  ※下記は北海道で提示されている
  「北海道特定不妊治療費助成事業」からの抜粋です。
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    【対象となる治療】
     ●体外受精及び顕微授精(以下「特定不妊治療」という。)
      が対象となります。
      *医師の判断に基づき、やむを得ず治療を中断した場合についても、
       卵胞が発育しない等により卵採取以前に中止した場合を除き、
       助成の対象となります。
     ●なお、夫婦以外の第三者から提供を受けた精子・卵子・胚による
      不妊治療や、代理母、借り腹によるものは対象となりません。
    【対象者】
     ●特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、
      又は極めて少ないと医師に診断され、
      実際に治療を受けている方のうち、
      次の1から4までのすべての要件に当てはまる方です。
     ●ただし、同一の治療に関して他の都府県や政令指定都市、中核市から、
      同等の給付を受けた方又は受ける見込みの方は除きます。
      1 夫婦のいずれか一方が道内に住所を有すること。
        (札幌市、旭川市及び函館市を除く。)
      2 法律上の婚姻をしていること。
      3 知事が指定した医療機関で治療したこと。
      4 夫婦の前年の所得(合計額)が730万円未満であること。
       (別添の表で計算)
       ※所得とは、総収入金額から税法上の必要経費を引いた額
       (控除後の額)となります。

      もっと詳細を知りたい方は、こちらをご覧ください。
特定不妊治療指定医療機関